お客様の逮捕

ソープランドという業種は、風俗業界の中でもグレーゾーンの位置づけとなっています。
ですので、一言でいえばいつ警察に摘発されてもおかしくないということでもあるのです。
証拠を抑えるため基本的に営業中に摘発がありますので、お客様としてソープランドを利用していれば警察の摘発に遭遇する可能性だってゼロではありません。
ソープランドが摘発されるとしたら、やはりそれは売春防止法に違反しているためです。
ソープランドでは一切売春行為は行われてなく、女性とお客様が勝手に恋愛をし性交しているとされていますが、これは建前ですので警察が売春であると判断したら摘発します。
警察による摘発があれば、ソープランドの経営者や従業員は売春の管理や売春が行われる場所を提供したとして、売春防止法違反で逮捕される場合があります。
そこで、利用したお客様も一緒に逮捕されるのではないかと不安に思うことでしょう。
まず、女性は売春した人となり売春防止法違反となるのですが、実際に女性は逮捕されません。

その理由は、売春した人には罰則規定がないからなのです。
ちなみに、売春した人が逮捕されないとは限らず、公衆の面前で売春の勧誘を行うなど売春のやり方次第では逮捕される場合があるのです。
肝心のお客様というのはここでは買春した人となり、買春も売春防止法違反となるのですがお客様も逮捕されません。
その理由は、買春した人にも罰則規定がないからなのです。
仮に、ソープランドに限らず風俗店にて警察の摘発があった場合お客様が逮捕されるとしたら、主に児童買春や児童ポルノ禁止法に違反したか、刑法の公然わいせつ罪で逮捕されるかになってきます。
もちろん、18歳未満だと知っていながら買春をすれば、児童買春や児童ポルノ禁止法に違反となり逮捕される場合があります。

ですが、18歳未満の人が風俗店で働くことは風営法で禁止されていますので、ソープランドでは18歳未満の女性はまずいません。
ソープランドの経営者が18歳以上と偽って働かせるか、女性自身が18歳以上だと偽って働けば18歳未満の風俗嬢が誕生しますが、お客様は18歳以上だと認識していると判断されるでしょうから児童買春や児童ポルノ禁止法に違反となり逮捕されることはまずないのです。
もし、裏ルートから女性が18歳未満だと知りながら遊んでしまう、または誰が見ても外見から18歳未満とわかるような女性と遊んでしまうと、児童買春や児童ポルノ禁止法に違反となり逮捕される可能性が出てくるのです。

逮捕で身内にバレるか

日本に数ある風俗の業種の中でも、ソープランドは法的にグレーゾーンですので警察に摘発される可能性があるのです。
警察に摘発されるとしたら、ソープランドの経営者や従業員は売春の管理や売春が行われる場所を提供したとして、売春防止法違反で逮捕される場合があります。
そこで、多くの人がソープランドを利用したことを身内には知られたくないと思われますが、警察の摘発に遭遇したら身内にバレないのか気になるところです。
警察の摘発時に逮捕されてしまった場合は、身内にバレないようにすることは決して不可能ではありませんが、結局のところはバレると思っておいたほうがいいと思われます。
しかし、ソープランドではお客様が逮捕されることはまずなく、お客様は買春したとして売春防止法違反となりますが、理由として買春した人には罰則規定がないからです。

ただし、女性が18歳未満だったら児童買春や児童ポルノ禁止法に違反となるため逮捕される場合があります。
ですが、風俗店では18歳未満は働けませんので18歳未満の風俗嬢はまずいません。
いたとしたら、ソープランドの経営者が18歳以上と偽って働かせているか、女性自身が18歳以上だと偽って働いていることになってきます。
そういった場合も、お客様が18歳未満と知ることができる状況でなければ児童買春や児童ポルノ禁止法違反で逮捕されることはないのです。
とはいえ、ソープランドの摘発時にお客様が逮捕されない場合でも、すぐにそのお客様は解放されないということがあります。
まず、お客様は参考人として事情聴取されます。
警察は、お客様に対して個室で性交したかどうかなどを聞くことになります。

その後に警察はお客様の身元を確認し、身元引受人に連絡して身元引受人と一緒に帰ってもらうのです。
そこで、身元引受人が身内だった場合は身内にソープランドを利用していたことがバレてしまいます。
ですが、この身元引受人に関するところはケースバイケースのようでもあるのです。
他には、店内で事情聴取された後、身元引受人を必要とせずに解放された人もいれば、警察署まで連行され身元引受人が来るまで帰れなかったが、身元引受人は身内ではなく友人でも可能ということもあったりするのです。
後、身元引受人を呼ぶかどうか、呼ぶとしたら身元引受人の条件についてなどは警察の判断によって変わってくるようです。
また、参考人として事情聴取されただけなら本来は身元引受人は不要ですが、法に詳しくない人が警察相手に身元引受人は不要と主張し、身元引受人なしで帰れるようにしてもらうのは難しいところでもあるのです。